前日の米国株式市場は、ロシアとウクライナの停戦交渉で紛争解決に向け進展しているという期待が追い風となったほか、原油価格の下落も好感されて、NYダウとS&P500が4日続伸。
これをうけて今日の日経平均は、28250円でスタート。
配当権利落ち分が240円程度あったのですが、早々にこれを埋めて開始しました。
しかし、中盤から外為市場でドル／円が円高に振れたことを受け、輸出関連株を中心に売り優勢の展開となり、13時42分に27736円まで下落。
一時下げ幅は500円を超えました。
その後は戻り歩調となり、大引けは▲225円の28207円。
日経平均は反落となりました。
売買代金は前日よりも増加して3.4兆円台でした。
なお、日経平均は反落だったのですが、マザーズ指数は4%近く上昇。
790.24で引け、直近の戻り高値784.81を超えてくるとともに、売買代金は前日の1420億円から2300億円に大きく増加してきたので、ここから戻りの勢いが出てくるのか、注目されます。
今年の半ば以降については徐々に警戒レベルを上げていく
本日は早々に配当権利落ち分を埋めて始まったので、更に上に行けるかと思ったのですが、下落となりました。
ただ、配当権利落ち分は一応埋めてきたので、最終的には前日並みで取引を終える形になりました。
なお、昨日、米国債市場で、2年物の金利が10年物の金利を上回る逆イールドが一時発生しました。
逆イールドが発生すると、その後ほぼ100%の確率で景気後退が起きているので、これは要注意のシグナルが点灯したということになります。
ただ、逆イールドが発生してから景気後退が起きるまでタイムラグがあるので、これが発生したから即要警戒ということにはなりません。
過去のケースでは、逆イールドが発生してから半年から2年半ぐらい後に景気後退が起きています。
なので、これが起きたから即売りということにはなりませんが、いずれどこかの時点で景気後退を先読みする形でマーケットが大きく崩れる局面が出てくると思われます。
現時点では3月につけた安値からの反転局面にあるので、まだしばらく戻り方向の動きが続くと思いますが、今年の半ばあたりからは徐々に警戒レベルを上げていくことを考えていく必要があると考えています。
